コロナ禍の影響で多くの企業がリモートワークを導入しましたが、2023年以降、出社回帰の流れが進行しています。
その背景には、コミュニケーションが対面からテキストやモニター越しになったことによる、リモートワーク特有の課題が関係しています。移動時間の削減やワークライフバランスの取りやすさなど、リモートワークにもさまざまなメリットがありますが、情報共有の停滞やアイデアの創出に課題を感じる企業が多く、オフィス環境を見直す動きが強まっているのです。
また、業務が遠隔になることで、企業への愛着や帰属意識が湧きにくい、従業員が孤独になりやすいといった課題も発生していました。このような課題解決を目指して、出社回帰を促進する企業が増えつつあるのです。また、リモートワークと出社のメリットを両立する「ハイブリッドワーク」を導入する企業も増えています。
出社回帰が進行する理由とメリットについて詳しくご紹介します。
出社回帰が進行する理由としては以下があります。
コミュニケーションの促進
リモートワークでは、オンライン会議やチャットツールを活用して意思疎通を図ることが可能ですが、対面でのスムーズな意思疎通や非言語的なコミュニケーションに比べると、どうしても頻度やスピードが落ちてしまいます。
「直接顔を合わせることで、細かいニュアンスの伝達がスムーズに行える」「オンラインでは見落とされがちなボディランゲージや表情から相手の意図を正確に把握できる」「チームの一体感が生まれやすく、企業文化が自然と浸透しやすくなる」などの対面コミュニケーションの重要性が再認識され、特に協調性が求められる業務では、出社の価値が見直されています。
新しいアイデアの創出
クリエイティブな業務やコラボレーションが求められる業務においては、対面での作業がより効果的だと考えられています。
実際に顔を合わせることで、自然な会話や雑談の中から新しいアイデアが生まれることもありますし、共同作業の場があることで、チームメンバー同士が刺激を受け合い、斬新な発想が生まれやすくなります。
また、出社により、普段接点の少ない部署間でもコミュニケーションが活性化し、組織全体のイノベーションにつながることもあります。
業務効率化や生産性向上
特定の業界や職種においては、対面での業務が効率的であり、生産性向上につながるケースもあります。例えば、製造業やクリエイティブ業界では、対面での共同作業や迅速なフィードバックにより、作業のスピード感が増します。
リモートワークから出社に切り替えることで、意思決定がスピーディーになり、業務の流れがスムーズに。リモートによって業務に停滞が発生していた場合は、改善につなげることができるほか、業務効率の改善に伴い、生産性の向上効果も期待できます。
出社回帰が進行する理由を踏まえてメリットをまとめると、以下のようになります。
・コミュニケーションが促進され、社員のモチベーション・企業へのエンゲージメント向上が期待できる
・社員同士が交流する機会を増やすことで、新しいアイデアやイノベーションが生まれやすい
・連携不足や報連相の停滞を改善し、業務効率化・生産性向上につながる
・上司や同僚との日常的な対話が増え「孤立感」「疎外感」を軽減できる
出社回帰には多くのメリットがありますが、リモートワークが劣っているわけではありません。完全出社にすると、ワークライフバランスの柔軟性や移動時間の削減といったリモートのメリットが失われるため、慎重な検討が必要です。
リモートから出社、またはハイブリッドワークに働き方を変更する際にはいくつかの問題点があります。ここでは、その問題点についてご紹介します。
従業員の中には、リモートワークの働き方が定着し、出社回帰を好ましくないと考えているかもしれません。また、業務内容によっては、リモートの方が集中しやすく、業務生産性が高い可能性もあります。
出社を望む人と望まない人が混合している状態で、無理に出社回帰を推進すると、従業員の間で生産性やモチベーションに差が生じてしまいます。従業員満足度の低下、または離職の増加といったことにつながりかねないため、まずは従業員へのヒアリングを行い、従業員の感じ方を確認してから方向性を決定しましょう。
賛成派と反対派が混合している場合は、反対派の理解を得たうえで、ハイブリッドワークを導入するのがおすすめです。
リモートワークの導入によって、オフィスを縮小した企業もあるでしょう。オフィスを縮小した場合、全社員を出社させることができないため、新しい運用方法を考える必要があります。
従業員を2つに分け、「月火をＡグループが出社、水は全社員リモート、木金はＢグループが出社」など、従業員をグループ分けしたうえでハイブリッドワークを導入するのが有効です。
また、ハイブリッドワークの導入に合わせてオフィスレイアウトを変更したり、フリーアドレスを導入したり、働き方に柔軟性を持たせことで、従業員満足度や高める方法もあります。
出社回帰を進める際には、単に「オフィスに戻る」ことを目的とするのではなく、従業員の理解と納得を得ながら、より働きやすい環境を整えることが重要です。ここでは、出社回帰を成功させるための具体的なポイントを解説します。
従業員に対して「なぜ出社が必要なのか」を具体的に説明し、納得感を持たせることが大切です。「対面でのコミュニケーションやコラボレーションの強化のため」など、現在抱えている課題とその解決に出社が必要であることを伝えましょう。
ハイブリッドワークを導入する場合は、「チームMTGやブレインストーミングなど、対面が必要な業務を出社日に集中させる」などの方法を使えば、従業員の理解を得やすいでしょう。
完全出社かハイブリッドワークか？ハイブリッドの場合はどのようにグループ分けを行うのか？オフィスレイアウトは変更する必要があるのか？フリーアドレスは導入するのか？などなど、出社回帰に合わせて考えなければならないことが多々あります。
上層部だけで決めるのではなく、従業員へのヒアリングを通じて肯定・否定、その理由などを集め、それぞれの希望をできるだけ反映させることで、従業員から不満が出てしまうのを防ぐことができます。また、「育児や介護などの事情を抱える従業員には、リモートワークの継続を許可する」など、柔軟な対応を行うことも大切です。
出社手当、出社社員だけが使えるランチ券など、福利厚生を充実させることで、出社を促すという方法もあります。
実際に、リモートから出社へと移行した企業の中には、このような福利厚生を活用している企業も増えています。出社に付加価値を与える方法のひとつとして、検討してみてもよいでしょう。
オフィスを縮小している場合は、レイアウトやデスクの運用方法を見直して、職場環境を整える必要があります。オフィスを「働きやすい場所」や「交流の場」として再設計し、社員が出社したくなる環境を整えましょう。
なお、出社回帰の大きな目的のひとつは、コミュニケーションの活性化です。従来の固定席のまま進めると、オフィス内の導線が固定化してしまい、交流の機会が生まれにくくなります。動線を流動化しコミュニケーションの活性化を促す手法として、フリーアドレスの導入を検討してもよいでしょう。
また、フリーアドレスの導入によって、「誰がどこに座っているかわからない」「MTGがしたいが、席をまとめて取るのが難しい」などの課題が発生する可能性があります。このような課題を解決するためにも、在席状況の確認や事前予約ができる、座席管理ツールの導入も合わせて検討してみてください。
ソニーのSEATouchは、座席に設置したカードに、スマートフォンでタッチすれば座席登録ができる、シンプルな座席管理ソリューションです。届いたカードをデスクに設置するだけで始められ、アプリのダウンロードも不要なため、複雑な設定なしでかんたんに導入できます。また、フリーアドレス導入時の課題を解決する以下のような機能も搭載しています。
・メンバーの勤務場所やステータスを確認できる一覧表示
・「在席状況表示機能」で誰がどこに座っているかがすぐにわかる
・座席を事前に予約できるから、空席の有無を心配せず出社できる
・充実した会議室の予約や管理機能
など
管理者画面には座席使用率の可視化機能や在席履歴の出力機能が備わっており、管理業務の効率化に貢献します。料金体系はスモールスタートが可能な「座席課金」のため導入の拡大・縮小にも対応。オフィスのフリーアドレス化を検討している方は、合わせて座席管理ソリューションの導入も検討してみてください。
コロナ禍で一気に普及したリモートワークですが、2025年現在では見直しの動きが活性化しています。
リモートから完全出社へと、大幅に方向転換している企業も多いですが、リモートと出社の良さを融合したハイブリッドワークを導入する企業も増えています。
リモートから出社回帰、またはハイブリッドワークの導入を検討している方は、フリーアドレスの導入など、オフィスの再設計を踏まえて、それぞれの企業に合った働き方のスタイルを考えてみてください。
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